株で効率的に利益を出すためによく投資顧問というものが利用されていますが、その投資顧問の評判を見たことはありますか?物事には成功と失敗が常に存在していて、株にもそれが当てはまります。投資顧問の中には悪徳な投資顧問もいますので、どんな会社で、評判はどうなのかをしっかり見て選びましょう。また初心者でもできる株のテクニックも併せて紹介します。

株初心者は投資信託から始めてみるのも良し

株式投資に「大損するかもしれない」と抵抗を感じる株初心者も多いかもしれません。
確かに銀行等の預貯金のような元本保証がありませんから、損失が出る可能性はあります。

しかし、その損失を小さくする方法があります。
投資先を分散しておくのです。
1つの銘柄に資金を集中させず、値動きの異なる銘柄を購入して資金を分散させます。
すると、どれかの銘柄が低迷しても他の銘柄が上昇してカバーしてくれるようになります。
このように「値動きの異なる」銘柄に分散投資すれば、大儲けはできなくても大損はしないようになります。

分散投資のメリットは「大損は避けられること」です。
一方、デメリットもあります。
証券会社にずらっと並ぶ株の銘柄から、どれとどれを組み合わせれば「値動きが異なる分散投資」が可能となるのか、株初心者には負担の大きい作業になる点です。

そこで、投資信託という金融商品を考えてみるのも一案です。
投資信託とは、個々の投資家から集めた資金を、専門家が運用し、利益がでれば投資家に分配するものです。
投資信託では、安定して利益を出せるように、専門家が分散投資をしてくれるのです。

投資信託も、株と同様、銀行等の預貯金のような元本保証はありません。
しかし、分散投資を行いますから比較的安全な金融商品です。

投資信託にはインデックス運用とアクティブ運用とがあります。
インデックス運用は日経平均株価などの指標(ベンチマーク)と連動して運用するものです。
アクティブ運用は、ベンチマークを上回る運用を目指すものです。

アクティブ運用は、専門家が、投資信託に組み入れる銘柄を調査・研究して選別したり、組み入れた銘柄を機動的に入れ替えたりすることで高い運用実績を目指します。
ただ、現状ではアクティブ運用だからといって必ずしもインデックス運用を上回るとは限りません。
一方で、手間がかかる分コストが高くつくので、手数料を考えるとインデックス運用の投資信託の方が有利であることも珍しくありません。

株初心者が「分散投資」目的に投資信託を購入するなら、インデックス運用の方が無難でしょう。
慣れてくれば、面白みのあるアクティブ運用の投資信託を考えても良いかもしれません。

投資信託は手数料に注意する

投資信託には、分散投資を専門家が行ってくれるというメリットがある一方、そのための手間賃などの手数料を払わなければならないデメリットもあり、この点に注意が必要です。

投資信託は、購入する窓口となる「販売会社(証券会社など)」と、運用の指図をする「運用会社(投資信託会社)」と、財産を管理する「管理会社(信託銀行など)」と3つの会社がかかわります。
このそれぞれに、手数料を支払うことになります。

手数料には3つあります。

  • 購入時に販売会社に支払う「購入時手数料」
  • 運用中に、販売会社、運用会社、管理会社のそれぞれの業務に対して支払う「運用管理費用(信託報酬)」
  • 中途換金時にかかる「信託財産留保額」

「購入時手数料」は、販売会社によって異なります。
最近では取らない商品もでてきました。
「購入時手数料」を取らないものを「ノーロード」と言います。

「信託財産留保額」は厳密に言えば手数料とは違います。
中途換金したい投資家が投資信託から抜けるためのコストを残った投資家が負担するのは不公平なので、投資信託に対して渡すものです。
特にどこかの会社が受け取るということはありません。
この「信託財産留保額」も取らないものが増えてきました。

「運用管理費用(信託報酬)」は、運用している限りは発生する手間賃ですので、これがなくなることは考えづらいものです。
とはいえ、近年は低コストの商品も増えてきました。
以前は数パーセントも取ることありましたが、今では1%を切るものも珍しくはありません。

投資信託は比較的安全とは言え、元本割れの可能性もある商品です。
ずっと利益が出続けるとも限りません。
しかし、手数料は確実にかかるコストです。
長期保有していると、手数料の高低は、将来の利益を大きく左右します。

手数料は、販売会社や投資信託によって大きく異なります。
ノーロードかそうでないか、信託財産留保額をとるのかとらないのか、そして運用管理費用(信託報酬)も含めて具体的にいくらの手数料がかかるのか、前もって十分注意が必要です。

投資信託の購入には、「目論見書」と呼ばれる書類が交付されます。
これはいわば、投資信託の取扱説明書のようなもので、その投資信託の目的や方針、リスクについて、それからもちろん手数料の額についても記載されます。
購入に際して十分注意して目を通しておきましょう。